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カテゴリ:戦時期の山梨( 21 )


2012年 08月 12日

戦時期の山梨 11「駅弁」

【甲府駅の駅弁掛け紙】
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 甲府駅の構内営業業者として米倉は駅弁の販売を行っていた。
 鉄道による旅の楽しみでもある駅弁は、戦前においてもその地方の風物などをあしらった掛け紙が特徴的ではあったが、戦時体制が強まっていく過程の中で、食糧の事情も厳しく統制が図られ、その影響は駅弁にも当然の如く及んでおり、戦時期における駅弁の昭和掛け紙は、それまでの旅情を誘う図柄や表現から、「御飯」といった単純な表現となっていった。




【甲府駅構内営業 米倉が発行した軍歌集】
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 戦時期に米倉が発行した軍歌集である。
 どういったタイミングで作成され、どのような方法で配布していったかは不明であるが、戦時期に何らかの方法で配布されていたものである。 


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by kaz794889 | 2012-08-12 00:00 | 戦時期の山梨 | Comments(0)
2012年 08月 04日

戦時期の山梨 10 「持分合同」

【山梨日日新聞 昭和20年7月6日付紙面】
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 昭和20年3月13日、当時の小磯国昭内閣は空襲や輸送事情の悪化から「戦局ニ対処スル新聞非常態勢ニ関スル暫定措置要綱」を閣議決定し、新聞の持分合同と共同印刷を実施した。
 持分合同とは、地方に移入されている新聞中央紙(朝日、毎日、読売報知等)の地方発送をやめ、その発送部数を各地方の地元紙に吸収させるとともに、その印刷発行を地方紙に委託して合同させることである。
 このため、中央紙の地方発送は、東京都、大阪府、福岡県とその周辺地域である千葉県、埼玉県、神奈川県、神戸市、奈良県、和歌山県、京都府、滋賀県、山口県を除いて停止されている。 
 
 山梨県内においては、昭和20年4月に山梨日日新聞が持分合同し、上記の新聞紙面のとおり「山梨日日新聞」の新聞題号の下に、朝日新聞、読売報知、毎日新聞の紙名が併記されることとなった。


【山梨日日新聞 昭和20年7月28日付紙面】
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 昭和20年当時の新聞は、表裏一面、二面の1枚のみであり、山梨日日新聞も同様である。
 7月6日は甲府空襲当日の紙面であるため、同日の新聞題号下に印刷された発行所は、甲府市百石町の山梨日日新聞社であるが、甲府空襲により山梨日日新聞社は輪転機を始めとした全ての機械・設備を含めた社屋が焼失したため、戦災に備えて一台だけ石和町に疎開させていた輪転機により松林軒ビル内において自社印刷が再開された10月まで、持分合同した毎日新聞が印刷代行をしていた。
 上記の7月28日紙面の新聞題字下に印刷された発行所は「東京都麹町区有楽町1-11 毎日新聞社(東京)」となっている。 



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by kaz794889 | 2012-08-04 12:50 | 戦時期の山梨 | Comments(0)
2012年 07月 06日

戦時期の山梨 9 「甲府空襲」

【昭和20年7月7日の日記】
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 67年前の今日、7月6日は甲府市とその周辺地域が米軍機により襲撃された甲府空襲のあった日である。
 午後11時22分の警戒警報発令から同54分の空襲警報発令、翌日午前2時20分の空襲警報解除、午前3時20分の警戒警報解除までの4時間の間に、甲府市街の70%以上が焼失し、1100余名の尊い命が犠牲となっている。
 これまで築いてきた甲府の文化や歴史、伝統がこの僅か4時間の間に烏有に帰している。
 歴史に「もし」は馴染まないことは十分に承知しているが、何かにつけて以前から甲府空襲に限っては、「もし」を考えずにはいられないのである。
 相当以前に北陸の金沢市を訪ね、市街の表通りから入った住宅街を歩いた時に強く心に残っている記憶は「戦災を受けていないというのは、こういうことなのだ」といった印象である。
 何気ない住宅街の小道に戦前がごく普通に、当たり前のように存在していたのである。
 これまで、峡陽文庫の中で記した項目に「昭和20年7月6日の甲府空襲で焼失した」という記述が少なくないと思うが、空襲を経験していない我々にとっても、7月6日は毎年、特別な感慨の1日である。

【甲府空襲の罹災証明書】
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 甲府空襲による罹災者に対して発行された「罹災証明書」である。
 罹災証明書の発行と同時に、疎開の指導を行っていたようである。甲府空襲から一夜が明けた7月7日から、7月18日までの間に、甲府市が発行した罹災証明書の交付数は約50000枚に達したという。
 



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by kaz794889 | 2012-07-06 23:54 | 戦時期の山梨 | Comments(0)
2012年 06月 10日

戦時期の山梨 8 「衣料切符制」

【衣料切符制の一問一答】
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  昭和12年7月の盧溝橋事件に伴う日中戦争以来、綿花の輸入は軍需・生産手段輸入確保のために統制が厳しくなり、昭和13年2月には「ステープル・ファイバー等混用規則」が公布され人造繊維の混用強制が実施され、輸出用、軍需用、特免品を除き、国内向けの綿製品にはスフ又は綿や毛でない繊維を重量の30%以上混用が強制され、純綿製品製造は禁止されていった。
  その後、昭和17年1月20日には、国家総動員法による物資統制令に基づき、「繊維製品配給消費統制規則」が制定され、同年2月1日から衣料品の切符制が実施され、点数制の衣料切符による販売が開始され、繊維製品についても切符制による配給統制を受けることとなった。
  衣料切符の点数制は2種類あり、甲種は郡部で一人当たり一律80点、乙種は都市(市制施行地を主体)で100点、切符の有効期間は原則1年とされた。

  左記の写真は、衣料切符制の実施にあたり、昭和17年1月に山梨県経済保安課及び商工課により発行された「衣料切符制ノ一問一答」冊子である。
  衣料切符制を実施について、この冊子には「繊維原料については、生糸を除き、綿はインド、アメリカ、羊毛は豪州等から輸入されており、スフ等もその原料は自給自足できるものの、副原料である苛性ソーダ等は外国からの輸入している状況であったが、満州事変以来、軍需資材や生産拡充のために使用する資材を確保するする必要がある関係上、衣料方面を制限しなければならなくなった。」と記されている。
  また、一人あたりの切符の点数については「甲府市以外の町村に居住する者には点数80点の甲種衣料切符、甲府市に居住する者には点数100点の乙種衣料切符を交付」また「切符は必ず販売者に切り取ってもらう。切符から切り取ってしまったものは無効」である旨も記されている。



【第二種 衣料切符】
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  昭和17年の衣料切符制の実施以降、繊維製品の不足はさらに深刻化し昭和19年には甲種、乙種の区別が撤廃され、一人あたり30歳以上40点、30歳未満50点を交付する切符制に改められている。
左記の写真は、昭和19年に改正された30歳以上40点の「衣料切符 第二種」である。


【第二種 衣料切符の内容】
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by kaz794889 | 2012-06-10 14:00 | 戦時期の山梨 | Comments(0)
2012年 04月 08日

戦時期の山梨 7 「望仙閣と学童疎開」

【望仙寮に疎開した目黒区八雲国民学校児童】
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 昭和17年頃から帝都空襲に備えた防空準備が具体的に進められていく中、集団疎開が計画され、国民学校初等科児童の集団疎開、いわゆる学童疎開に関する「学童疎開促進要綱」が閣議決定されたのは昭和19年6月30日であった。
 閣議決定を受け、7月7日には文部省、内務省、東京都が「帝都学童集団疎開実施要領」を共同発表し、疎開先を関東地方及びその近隣県と定められ、防空総本部が10日に発表した「帝都学童集団疎開実施細目」
には山梨県等、疎開先の県名が定められ、その後発表された「帝都学童集団疎開先県名各区割当表」により山梨県への集団疎開は麹町区、四谷区、目黒区が割り当てられている。
 甲府には、市内や湯村温泉の旅館、料理屋、寺院等を宿舎として目黒区内の油面、碑、鷹番、原町、月光原、大岡山、八雲の7国民学校が8月から9月にかけて疎開している。  



【望仙寮入り口】
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 目黒区の八雲国民学校の三年生以上の児童250名は、昭和19年9月4日、東京急行電鉄東横線の都立高校駅(現在の都立大学駅)から甲府に向け出発、同日13時38分に甲府駅に到着し、甲府市内16箇所の宿舎に分散し、9月6日には市内の琢美、春日、穴切国民学校を疎開先学校として通学している。
 望仙寮は望仙閣を転用した八雲国民学校児童の宿舎の一つである。
 一般的には遊亀公園内にあった望仙閣をイメージすると思われるが、公園地内にあった望仙閣の建物は、昭和18年前後に中島飛行機の軍需工場となったため、甲府市紅梅町15番地(現在の丸の内1-16)で営業し、当時は廃業していた料亭「卯月」の建物を譲り受け、望仙閣の名前で旅館を営業していた。
 写真は「望仙寮」と「東京都目黒区八雲国民学校宿舎」の門札を掲げた望仙閣の門柱である。
 なお、望仙閣の建物は紅梅町及び公園地内双方とも、昭和20年7月6日の甲府空襲で焼失している。  



【現在の望仙寮跡】
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 望仙寮の児童を含めた八雲国民学校の児童は、戦況悪化に伴い甲府も空襲の標的となる可能性が高まってきたことから、昭和20年6月18日には北巨摩郡若神子村、穂足村、多麻村の寺院等に分散再疎開している。
 オリオン通りのココリ附近が、かつての望仙寮のあった場所である。


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by kaz794889 | 2012-04-08 13:57 | 戦時期の山梨 | Comments(0)
2011年 08月 23日

戦時期の山梨 6 「動員学徒援護会山梨県支部」

【動員学徒援護会山梨県支部設置ニ関スル件】
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 昭和17年1月9日の国民勤労報国協力令施行規則に基づく学徒動員令により、学徒の勤労動員が始まって以来、昭和18年6月25日の本土防衛のための軍事訓練と勤労動員の徹底を図るための「学徒戦時動員体制確立要綱」の閣議決定、昭和19年8月23日の学徒勤労動員に対する法的根拠措置としての「学徒勤労令」の公布など、勤労動員の強化が図られ、山梨県内の全中等学校生徒は軍や民間の工場、農場などに動員されていた。
 こうした軍隊などに動員された学徒の、業務上における災害救済と教養指導を主な事業とした「動員学徒援護会」が昭和20年3月8日に文部大臣を会長として文部省内に設立され、山梨県においても山梨県告示第150号により同会の山梨県支部が同年6月15日に設置された。

【動員学徒援護会山梨県支部規程】
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 動員学徒援護会山梨県支部の設置に伴い定められた、同会山梨県支部規程である。
 山梨県支部は山梨県庁学務課内に置かれ、支部長は中島賢蔵山梨県知事、副支部長には県庁内政部長と教育会山梨県支部事務局長の2名、参与には県庁経済部長、警察部長、甲府中学、甲府高等女学校、農林学校、甲府男子国民学校、甲府女子国民学校、甲府女子青年学校の各校長ら8名が就任している。(山梨県支部の役職員としては、前記のほかに幹事、書記が24名就任している。)
 
 なお、動員学徒援護会は昭和20年7月1日に「財団法人勤労学徒援護会」となり、昭和22年1月7日には、終戦後の混乱から生活に困窮する学生・生徒に対する支援を主な事業とする「財団法人学徒援護会」となり、平成元年4月1日には新たに「財団法人内外学生センター」となり、現在に至っている。





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by kaz794889 | 2011-08-23 13:04 | 戦時期の山梨 | Comments(0)
2011年 07月 24日

戦時期の山梨 5 「学徒勤労報国隊」

【第一号 学徒勤労報国隊指導日誌】f0191673_18351219.jpg


 ここに掲載した「学徒勤労報国隊指導日誌」は、昭和19年9月8日附、山梨県知事名により山梨高等女学校長に対し学徒報国隊出動令書が発せられ、東山梨郡加納岩町上神内川112番地(現在の山梨市)にあった中央工業株式会社山梨工場へ動員されることとなった、昭和19年9月21日から昭和20年8月16日までの毎日の状況について記録された指導日誌である。

【第二号 学徒勤労報国隊指導日誌】f0191673_18354833.jpg


 昭和20年2月11日から3月31日までの間には、加納岩国民学校報国隊として当時の高等科2年男子42名、女子41名が山梨高女の学徒とともに仕事に従事している。


【指導日誌第一号の冒頭】f0191673_18362815.jpg


 指導日誌第一号の冒頭部分である。学徒報国隊出動令書を受け入れた後、9月21日の午前10時に中央工業山梨工場の新築600坪の工場中央に紅白の幕を張り、入所式を行ったことが記録されている。

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by kaz794889 | 2011-07-24 19:28 | 戦時期の山梨 | Comments(0)
2011年 07月 18日

戦時期の山梨 4 「金属類回収令」

【山梨常会資料 第二十二号 昭和16年10月1日発行】f0191673_155453.jpg


 昭和12年の製鉄事業法の制定を第一歩として鉄鋼生産の拡充と原料の自給化を進め、アメリカとの鉄くず依存関係を脱却するために、鉱石から一作業工程で鉄鋼が生産できる、銑鋼一貫作業の設備を拡充するための計画をたて、一、二年で日本の鉄鋼陣営が自給体制を確立できる見込みのところまで達していたが、アメリカを始めとした諸国が対日経済圧迫の手段として鉄くず輸出禁止を断行した。また、銅についても当時の日本国内においては、需要激増で生産量を遥かに凌駕していたが、アメリカ、カナダ、チリ、フィリピン等は従来日本に向けての銅鉱石、電気銅の輸出を中止するなど、国内における鉄銅の回収が急務の状況になっていた。

 昭和12年の盧溝橋事件以降、これまでは市町村、各種団体等の活動により廃品回収の一環として鉄銅類の回収に努めてきたが、国際情勢の変化に備え、昭和16年4月1日から第一次官庁、公共団体金属類特別回収を実施し、6月下旬から7月にかけては全国の工場、事業所等の鉄銅の不用品、廃品の回収に全力を傾ける状況であったが、民間物件についても昭和16年10月1日から特別回収が実施されることとなった。

 金属類特別回収の実施については、国家総動員法に基づく勅令である「金属類回収令」、閣令「回収物件施設指定規則」、商工省令「金属類回収令施行規則」が9月1日から実施され、鉄、銅又は黄銅、青銅、その他の銅合金が回収される物件であるが、指定施設、非指定施設、一般家庭では、その取り扱いは異なっていた。

 指定施設(常時10人以上の職員が勤める工場、事業場、商店、銀行、会社、倉庫業、電気、ガス、交通事業、私立学校、病院、劇場、興行場、旅館、料理屋、飲食店など)については閣令により指定された金属は強制的に回収され、指定施設以外の施設と一般家庭については、10月1日の次点においては、法令による供出の強制は定められていかったが、愛国的熱情にうったえて自発的に供出されることを強く期待するといった状況であった。

【甲府宝塚劇場ニュース 第二百九十号 昭和17年1月14日発行】
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 金属類回収令の趣旨と重要さを周知し、より積極的な協力を求めるため、当時の内閣情報局は企画院、商工省、内務省、文部省、鉄屑統制株式会社、戦時物資活用協会等の官庁や民間団体の協力により、日本映画社に「鉄銅に動員命令下る」という啓発宣伝映画を製作させ、映画法に基づく全国指定上映を行わせた。
 (映画法に基づく全国指定上映とは、行政官庁は命令の定めるところにより、特定の映画興行者に対して啓発宣伝上において必要な映画を交付し期間を指定してその映画を上映させるものである。) 
 甲府におけるこの映画は、昭和16年12月18日から昭和17年2月17日までの二ヶ月間、当時、太田町にあった甲府宝塚劇場において上映されている。 

【甲府宝塚劇場ニュース第二百九十号の内容】
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 赤線で囲んだ箇所に「鉄銅に動員令下る」の上映について記載されている。
 
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by kaz794889 | 2011-07-18 17:35 | 戦時期の山梨 | Comments(0)
2010年 08月 07日

戦時期の山梨 3 心身の錬成は甲府からの山々

【甲府からの史跡名勝めぐり】
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【心身の練成は甲府からの山々】
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 昭和10年頃から、徒歩旅行であるハイキングが流行し始め、甲府市と甲府観光協会の連名による「甲府からのハイキング」と銘打った案内チラシが毎年作成されていた。
 昭和12年の盧溝橋事件発生による日中戦争勃発後、旅行の目的は心身鍛錬によるという意見が強まり、「錬成旅行」などと名称を変えてハイキングや旅行が盛んに行われていたが、戦時体制が進む時代風潮の流れの中、今までの享楽的な旅行の概念は一変され、祖国や郷土を認識して心身を教練するような国策旅行としての史跡や遺跡巡りが奨励されていくようになっていったのである。



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by kaz794889 | 2010-08-07 22:41 | 戦時期の山梨 | Comments(0)
2010年 08月 01日

戦時期の山梨 2 我が家の決戦生活展覧会

【「我が家の決戦生活展覧会」パンフ】

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 昭和16年12月の日米開戦以来、昭和17年末頃までは、戦勝ムードに湧く中での戦時体制の強化が進んでいた。
 「我が家の決戦生活展覧会」はこうした情勢の中、大政翼賛会山梨県支部及び大日本婦人会山梨県支部を主催者とし、昭和18年1月4日から15日までの期間、甲府の岡島を会場として開催されている。
 このパンフの中で、同展覧会に就いてとして「私達は勝ち抜く為の家庭生活について工夫試案し、この試案から更によい工夫が生まれ出して、皆さんの家庭に生かされて行きましたら、主催者としてこれ以上の喜びはありません」と記されている。

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by kaz794889 | 2010-08-01 22:06 | 戦時期の山梨 | Comments(0)